わたしの保活レポート

こんにちは。manaleaメンバーの茜です。

未就学児を育てるママにとって、お仕事をするにあたって避けて通れないのが「保育園はどうするか」という問題かなと思います。

令和3年度4月入所の認可保育園の二次募集の締め切りが近づいていて、ドキドキされている方もいる時期でしょうか。

わたしは3人の子育て中で、

小学生3年生の長女、幼稚園の年中の長男、保育園の1歳児クラスに通う次男がいます。

ちょうど去年の今頃、就職活動 & 次男の保育園探しをしていました。

ちょっと特殊なケースかもしれませんが、一例として今日は、わたしの保活について書いてみたいと思います。

当時、専業主婦だったわたしでしたが、

去年の1月下旬、偶然株式会社オープンワールドの求人募集を知り「ここで働きたい！」と思い、勢いで応募。

ありがたいことに面接をしていただけることになりました。

さて、そうなったものの1歳の次男の預け先を考えなければなりませんでした。

（当時長女は小学2年生、長男は既に幼稚園の年少クラスに通っていました）

“採用してもらえるかはわからない”でも

“仕事を始めるなら次男の預け先も考えなければならない”

考え出したら堂々巡りになってしまうので、「とにかく進まなきゃ！」という想いで就職活動をしながら、次男（当時1歳、翌年度1歳児クラス）の保育園探しを始めました。

その時はもう1月末、

認可保育園の翌年度4月入所の一次募集の申込は、既に11月上旬に締め切られていました。

残すところは二次募集でしたが、激戦と言われる1歳児クラスに入れるかどうかは、ほぼ不可能だと思いました。

そこで私がやったことは、

「認可外保育園」のリサーチ。

通える範囲内の①一時保育をしている保育園（※1）、②横浜保育室（※2）、③企業主導型保育園（※3）をインターネットや区役所に出向いて調べ、電話やメールで連絡しました。

①一時保育をしている保育園

保育園によって希望日の1か月前～2週間前から予約できる場合が多く、それも激戦。

キャンセル待ちはできても、お仕事に必ず出られるかわからないのでなかなか厳しい状況。

それでも藁にもすがる想いで、２つの保育園に見学に行き、一時保育の利用登録をしました。

②横浜保育室

自宅と職場の場所を考えると通える範囲の横浜保育室は２つ。見学に伺うと既に定員に達していていましたが、キャンセル待ちはできるということでした。

1つ目のＡ園・・・キャンセル待ちの16人目

2つ目のＢ園・・・キャンセル待ちの8人目

内心きっと入園は無理だろうなあ・・と思いながらキャンセル待ちをお願いしました。

③企業主導型保育園

こちらも自宅と職場の場所を考えると通える範囲内には２つの保育園がありました。

1つ目のC園・・・連絡したらすでに定員に達していて募集は終了。見学も受け付けていませんでした。

2つ目のD園・・・キャンセル待ちで申込可能。

というわけで、D園に見学に伺いました。

園の雰囲気も良く、保育環境もとてもいいなと思い、D園に申し込みを決めました。

D園の方によると、認可保育園の二次募集で認可保育園への入園が決まって転園する方が例年いらっしゃるということ。

・・・ようやく光が見えてきました。

D園の見学から1週間が経ち、就職の最終面接の1日前。

なんとD園から「1枠保育園の空がでました」と連絡がありました。やったー！！！

（まだ採用は決まっていませんでしたが😅）

そんな中、迎えた最終面接……奇跡的に株式会社オープンワールドに入社させてもらえることになりました。

採用が決まって、すぐD園に電話して、次男が4月から入園することが決定！

そんなこんなでわたしの保活が終了したのでした。

就職活動に、保育園探しに走り回った1か月半でした・・・笑

奇跡に感謝。

以上、わたしの保活レポートでした。

そんなわけで、

一次募集でも、二次募集でも、保育園が決まらず

最後の最後まで諦めずにいたらもしかしたらどこかの園との出会いがあるかもしれません。

実際にその後、3月になってからキャンセル待ちをしていた横浜保育室のA園からも空がでましたと連絡が来ました。（距離的に決まったD園よりも遠いところだったので辞退しました）

今も保活中のみなさま、大変かと思いますが心から応援しています！

※1 一時保育…保護者等のパート就労や入院などにより一時的に家庭での保育が困難となる場合や、保護者の育児不安の解消を図り、負担を軽減するために児童を保育する制度

※2　横浜保育室…横浜市が独自に設けている基準を満たして市の認定を受けた認可外保育施設。主に0～3歳未満の子どもが利用対象。

※3　企業主導型保育園とは…2016年度に内閣府が開始した助成制度を利用した企業が運営する保育施設。運営する企業の従業員だけでなく、利用定員の50％以内は地域の利用者の受入れもしてくれる場合がある。設置基準は厚生労働省による認可外保育園の基準等に沿っている。